20年間、2万8000人の成人
研究者らは健康と退職に関する研究（HRS）を利用し、開始時に認知症のない50〜89歳の地域在住成人2万8512人を追跡した。平均年齢は59.8歳、追跡期間は平均10.5年、データは2000年から2020年に及んだ。この期間に3773人（13.2%）が認知症を発症し、7887人が認知症の分類なしに死亡した。
暑さへの曝露は、気温と湿度を組み合わせた毎日の暑さ指数で測定され、4kmの気候データセットから各人の国勢調査区ごとに推定された。日は米国気象局の2つの区分に分類された。華氏90〜102度の「極度の注意」と、華氏103度以上の「危険以上」だ。参加者は年平均5.8日の危険以上の日を経験した。曝露は過去5年間にわたって数えられ、各調査波で再計算された。
リスクは暑さ尺度の上限で上昇
より穏やかな暑さの日は、どの曝露水準でも認知症との統計的に検出可能な関連を示さなかった。最高区分は示した。危険以上の日が年0.2日以下の人と比べ、0.4〜1.8日の人は認知症のハザードが14%高く、7.2日以上の人は23%高かった。中間の帯では上昇が見られず、用量反応曲線はきれいな直線ではない。
主要分析では、どちらの暑さ区分も死亡率と関連しなかった。著者らは、5年間の累積指標は熱中症死を引き起こす短期的な暑さの急上昇とは異なるものを捉えており、急性の危機ではなく緩やかな損傷を反映している可能性があると論じている。
住む場所が重要
関連は恵まれない地域でより強かった。危険以上の日が最も多い人のうち、予測される認知症ハザードは社会的に最も脆弱な地域で40%高く、脆弱性の低い地域では11%高かった。
冷房へのアクセスも重要だった。推定セントラル空調が少ない地域では、最も曝露した集団の予測ハザードは36%高く、冷房がより一般的な地域では13%だった。南カリフォルニア大学の著者らは、予防計画は地域の暑さ曝露を変更可能なリスク要因として扱い、涼しく過ごす能力の低い地域を対象にすべきだと述べている。