データセンターが生産量の大半を占めるように
メモリーチップ市場は様変わりした。IDCによると、AIモデルの学習・実行のために建設されたデータセンターが、現在、世界で生産されるメモリーチップの約70%を消費していると推定される。世界のDRAMの95%以上を生産するサムスン、SKハイニックス、マイクロンの3社は、生産ラインをAIアクセラレーターの隣に配置される積層チップ、高帯域幅メモリー（HBM）に移した。
HBMは現在、DRAMのウェハー生産能力の約23%を占め、数年前から急増している。その能力はどこかから捻出しなければならない。ノートパソコン、スマートフォン、タブレット、自動車に使われる通常のDRAMやNANDフラッシュから回されたのだ。
価格は2倍に、買い手には割り当て
DRAM価格は2025年初めからほぼ2倍になった。2026年の供給増加率はDRAMが約16%、NANDが17%と予測され、過去のサイクルで通常だった20〜30%をいずれも下回る。IDCは、PC、タブレット、スマートフォンの価格が年末までに10〜20%上昇すると予想している。
その結果、出荷台数は縮小している。スマートフォンの出荷台数は2026年に12.9%減少すると予測され、PC市場は11.3%の縮小に直面する。端末メーカーは注文したより少ないチップしか割り当てられていないと述べ、価格を抑えるためベースモデルのメモリーを削減する例もある。
不足の解消が遅い理由
ウェハー生産能力の増強には数年かかる。新しい工場には土地、水、電力、装置、訓練された人材が必要で、装置の順番待ちも長い。メモリーメーカーも慎重だ。過去のサイクルで余剰能力が価格暴落を招いたことを覚えている。アナリストは2027年まで供給逼迫が続くとみている。
不足は今や政治的な話題にもなっている。投資家はAI支出の見返りが建設を正当化するのかを問い始めており、今週はこうした疑問から大手テクノロジー株の一部が売られた。チップ供給契約は通商交渉の材料となり、各国政府は国内工場の誘致を進めている。
消費者にとって実際の影響は単純だ。同じノートパソコンが昨年より高くなり、セールシーズンの割引は薄くなる。メーカーにとっては、すべてのメモリーチップ内部の層を堆積・エッチングする真空装置を含め、サプライチェーン全体に圧力がかかっている。
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